マンション購入で考慮すべき共用廊下の幅について解説

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マンション購入で考慮すべき共用廊下の幅について解説

マンション購入という大きな決断を検討されている方も多いでしょう。
なかには終の棲家という考えをもって探されている人もいるでしょうから、老後を見据えた暮らしができる環境かどうかも大切です。
しかし、意外な見落としポイントが共用廊下の幅です。
今回は共用廊下の幅について、定めているルールとバリアフリーを考える上での注意点について解説します。

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マンション購入で考慮すべき共用廊下の幅は建築基準法で定められている

火災発生などの緊急避難時に支障をきたさないよう、廊下の幅は建築基準法によって基準が決められています。
3階以上の建築物や、延床面積1,000㎠以上などの一定条件を満たす建物は、ルールに沿った廊下の幅が必要です。
そのためマンションの多くは、以下のような建築基準法の条件をクリアするように設計されています。

●廊下の両側に部屋がある場合は1.6m
●廊下の片側のみに部屋がある場合は1.2m


日本人の平均的な肩幅が40cm前後と言われていますので、2~3人がすれ違いできる想定といえるでしょう。
両側に部屋がある廊下がより広い幅を基準としている理由は、片側しか部屋のない場合に比べ、人通りの多さを考慮しているためです。
ちなみに部屋が両側、片側と混在している廊下の場合は、1.6mを基準とするほうが良いとされています。
補足ですが、その廊下に面した部屋が3つ以下の場合、共用廊下の幅制限が免除されることも知っておきましょう。

バリアフリーの視点から考えるマンション購入で注意すべき共用廊下の幅

バリアフリーを考慮した際、車椅子で通れる幅であることが望ましいです。
車椅子の幅はJIS規格で次のように決まっています。

●手動車椅子は630mm以下
●電動車椅子は700mm以下


片側にしか部屋がなく1.2m幅の共用廊下の場合、車椅子のすれ違いは困難なことが考えられます。
そのため、ゆとりある共用廊下のマンションを選ぶことが大切です。
また、手すりや窓の柵などで廊下の幅が制限されている場合は、それらの出っ張りを差し引いた幅が基準を満たしている必要があります。
幅の広い共用廊下を見極めるポイントの1つですので、覚えておきましょう。

まとめ

マンション購入を検討されるときは、どうしても居住空間がどうなっているかばかりに目が向いてしまいます。
しかし、長期的に過ごしやすい環境を得るためには、共用廊下も大切なスペースです。
マンションは高い買い物ですので、判断を誤らないよう、ポイントを整理して探していきましょう。
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